仮想通貨は安全なのか サイバー犯罪から見る仮想通貨の安全性と対策

仮想通貨は安全なのか サムネイル

「 仮想通貨ってハッキングばっかりで怖い。でもブロックチェーン自体は安全だって言われてるし何を信じていいのかわからない 」

こんなことを考えている人は多いんじゃないかと思います。

 

実際、私はこれまでブロックチェーンは安全だといいつつ、ハッキングはこれからも増えていく見通しを持っています。

それに残念ですがこれからもハッキングなく仮想通貨を楽しむことはできないかもしれません。理由は後で説明します。

 

なので万が一にハッキングを受けてしまっても大丈夫なように取引所を選ぶことが重要だと思います。

例えば取引所の中でも1日で取引されている金額は取引所ではなく自社の資金だけを利用しているようなところを利用すればいざハッキングを受けてもノーダメージですみます。

 

そうした事前予防も踏まえつつ、世界の中で仮想通貨はどのくらい安全なのかについて比較検討しながら解説進めていきたいと思います。

 

この記事を読めば、仮想通貨の安全性に関するイメージは変わるかもしれません。ぜひ、最後まで読んでみてください。

 

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仮想通貨業界のハッキングの総額

まず、安全だのなんだのという前に、他の業界と比べてどのくらい被害がひどいのかって知りたいと思いませんか?

被害が表沙汰にされない事件なども少なくありません。

 

ちなみに仮想通貨の2018年初頭までの被害はいくらでしょうか。

2017年度末の仮想通貨の全体の市場は70兆円でした。

 

この市場規模に対して、ハッキングはどのくらいだったのでしょうか。

はい、実は2018年の初頭までのざっとしたハッキング被害の合計は1800億円だったそうです。

 

1800億円って普通に考えると想像しにくい大きな金額に思いますよね。

1800億円あればドーム球場を数個つくったり、イージス艦を買ったりできます。

JAXAの年間予算がちょうど1800億円 / 年 くらいです。

 

莫大なお金が仮想通貨業界から盗まれた〜という感じですよね。

この1800億円をベースに仮想通貨がどのくらい犯罪に狙われやすいのかサクッと解説したいと思います。

 

サイバー犯罪のマーケット

まず仮想通貨がどれくらい狙われるのかを知るためにサイバー犯罪のマーケットについて解説を入れたいと思います。

サイバー犯罪というと漫画で基地がハッキングされて「Warning」ロゴがモニターに出てくるイメージが多いと思いますが、実際はもうちょっと静かに起こっていたりします。

 

例えば未だにWindowsXPが残っている地方の中小企業のパソコンをのっとって画面に中国語で「お金を払わなかったら全部データをデリートするぞ」とメッセージが出ます。

そしてお金を支払うとデータもお金も一緒に全部、喪失する。とかそういったことが世界で起こっています。

 

とっても極端な例ですがウクライナもかつてはサイバー犯罪の被害にあっていますね。原発で使われている機械(遠心分離機)をハッキングされました。

【公安2課】ウクライナのサイバーテロの実例 ハッキングされるインフラ

2018.05.21

 

サイバー犯罪の規模

サイバー犯罪の規模はどのくらいでしょうか。1800億円はそのうちの何パーセントくらいなのでしょうか。

HERHAVEC GROUPによると、2021年までにサイバー犯罪における被害は60兆円を超えるそうです。

2015年の時点で30兆円と予測しているそうです。

Cyber criminal report 2017 HERHAVEC GROUP

 

 

桁が全然違いますね汗

とはいえ、政府が努力をしているにもかかわらず未報告やうまく調査がいっていないところが多く、正確な数字は掴めていない状態ではあるようです。

 

予測されている損害30兆円(2015年ですが)のうち仮想通貨の盗難は1800億円なので全犯罪のうちの 0.26 パーセント しかありません。

全体からするとまだまだ小さいですね。

ですが匿名通貨の登場で犯罪を行うためのお金のやり取りは楽になったかもしれないので間接的に損害を上乗せしてしまっているかもしれませんので額面通りで考えるのもちょっと違うとは思います。

 

ただ数字上では業界の中で 0.26% の影響力と言えます。

 

サイバー犯罪の半分以上は中小企業を狙って行われるようです。特に、パソコンを乗っ取り身代金で行われるようです。

また、95パーセントが政府、リテール業、テクノロジーの3つの分野で起こっているそうです。

 

こうやってみると、なぜ、他のハッキングについてはメディアで囁かれないのか不思議でなりませんね。

 

サイバー犯罪は年々増加している

サイバー犯罪のマーケットは急成長を遂げています。

2015年で30兆円→2021年には60兆円ですからね。

 

それは世の中にWebサイトの数が12億以上にも増加したこと、スマホの普及でインターネットに参加している人口が増えたこと、IoTなどインターネットが生活に溶け込んできていること、様々な理由があるかと思います。

2022年には人口の60億人がインターネットに接続すると予測されています。

 

そうした背景もあり、2021年までにサイバー犯罪は年間あたり60兆円を超える被害になると予測されています。

 

銀行のハッキングの規模

仮想通貨は 1800億円 と冒頭で説明しました。

一方でIMFによると銀行の場合は1年間で38兆円の損害だそうです。

 

もちろん、隠蔽されているものもあるのであくまでおおよその域でしかないのでしょう。38兆円という数字は小国の国家予算レベルですね。

北朝鮮がサイバー攻撃を世界で繰り広げているのは有名ですが、政治的に一つの国だけで集めていたら危険極まりないですね。

 

話がそれましたが、2015年の損害の30兆円を2017年からの1年で銀行だけで超えてしまっているようです。

スケールがまるで違いますね。

 

仮想通貨だけの問題なのか

ここ最近のハッキングでは仮想通貨の盗難だけがやたらと報道されています。

もちろん、1800億円にしろコインチェックの580億円にしろ無視できませんし、直接、利用している多くの人が被害になる金額です。

 

一方で38兆円の銀行のハッキングで炎上しているようには見えません。

扱っている金額も違いますので簡単に仮想通貨と比較できませんが、普段の報道を見ているととてもフェアな映り方には思えません。

 

仮想通貨だけがハッキングが多くて仕方がない。という問題ではないと思います。

 

インターネットの世界そのものがまだまだ安全でない

ここまで簡単な説明ですが仮想通貨もまだまだ発展途上です。

とはいえ仮想通貨だけが特別にハッキングを受けているわけではないことは少し理解できたのではないでしょうか。

 

インターネットの世界全体がまだまだ安全でないということです。

特に日本はハッキング天国とされているようです。サイバーセキュリティの国家予算もアメリカと比べるとかなり少ないです。

 

これからインターネット人口が爆発的に増えることと自動運転者などのIoTの普及でさらに深刻な被害がもたらされそうです。

 

セキュリティという単語はありますが、クラッキングの世界では攻撃を交わす手段というのはありません。

防御力を高めておくか、攻撃するかのどちらかです。攻撃を受けてから火を消すようなやり方はできません。

 

早いところセキュリティの高い方法で金融機関にしろどこかにしろ実装するべきです。

エストニアはロシアからのハッキングを受けてセキュアなシステムとしてブロックチェーンを採用しました。

 

個人でできる対策はやっておく

ここまででただ「インターネットって危ないよ」というだけだと不安を煽っただけになるので個人でできる対策についても解説しておきます。

 

現状では、サイバー犯罪は日進月歩で成長してしまいます。

それは油断をしている人が多いからです。

組織でハッキング対策を行っているほとんどが過去にハッキングで痛い目にあった組織だそうです。実際にダメージを受けてから気がつく人が多いそうです。

 

ですが一番重要なのは予防です。個人でやるのであればセキュリティソフトの導入です。スマホでも同様です。

Windowsの人であれば導入していると思いますがMacbookの人も必要です。(Macbookは安全神話はもう既に例外が出ていて割と終わっています。)

 

スマホでもアンドロイドの人はセキュリティソフトを入れましょう。

 

「一体何を入れたらいいんだよ」とか「まだ必要性がいまいちわからないなあ。」という人は 仮想通貨のセキュリティソフト 高校生もハッキング時代のウイルス対策を読んで見ることをお勧めします。

仮想通貨のセキュリティソフト 高校生もハッキング時代のウイルス対策

2018.05.07

 

取引所は起こってからを前提に選定する

残念ながら「まさか起こるとは思っていなかった」という理由からハッキングは起こっています。

そして大部分の仮想通貨のハッキングは取引所から起こっています。

 

コインチェックに至っては半年以上、内部エンジニアとつながってりを持っていた人がウイルスをメールに仕込んでハッキングさせたそうです。

要するに人間が運営している以上、ハッキングは0.01%の狭い隙間が生じてされてしまうということです。

 

かといって人間が運営していない自動運転の取引所(DEX)も安全かといえばまだ様子見の段階です。むしろハッキングが起こった際は人が介在していないので補填もされないと思います。

 

「じゃあどうすればいいの」

 

という話なのですが、私は起こった後をイメージして選ぶことが良いと思っています。

例えば下のような取引所が無難と考えます。

 

  • 大手である
  • 資本金が多い
  • 実取引に顧客の資産を使っていない

 

なぜ上の3つが良いのでしょうか。それは有事の際にお金が帰ってくる可能性が高いからです。

上の3つの特徴に近い取引所に複数、登録して分散しておけば悲しいことは避けられやすいです。

 

まず大手で資本金が大きい会社はハッキングが起こっても補填できる余裕があることがわかります。

代表としてはGMOコインです。

取引所・販売所としてもGMOコインはなんだかんだ初心者の扱いやすさは一番ですし、GMOの親会社の認知度は間違いありません。

GMOコインの公式サイト

 

DMMコインも大手ですがレバレッジと呼ばれる掛け金を使った取引に特化しているのでお勧めできません。

SBIの取引所サービスもリップルに固定されているので微妙です。

 

bitFlyer、Zaif、Coincheckはどれも登録規制中です。ですのでGMOコインが一番無難でハッキングが起こっても帰ってくる可能性が高いと考えています。

 

「GMOコインで悪い噂を聞いたことある」とか「もう少しどんな取引所として見られているのか知りたい」って人は【 GMOコインの評判 】闇の口コミを集めて見た。GMOコインの痛いとこを探るを読んでみてください。

 

実取引に顧客の資産を使っていないのも良い判断材料です。

 

仮想通貨にはコールドウォレットというオフラインの管理方法があるのですが顧客の資産を使っていない取引所の場合は顧客の資産を全てコールドウォレットで管理しています。

国内だとbitbankとLiquid by QUOINEの二つだけですね。

 

二つの使い方の違いですが、Liquid by QUOINEは利便性よりセキュリティにより特化しているのに対して、bitbankは利便性と高機能に特化しています。bitbankの公式サイト

 

より安全に管理したいのであれば Liquid by QOINE に登録することをお勧めします。

その代わりLiquidは入出金が遅いのがネックですね。

 

ですが最近は、Zaifがハッキングを受けてから自動売買のWebサービスなどでLiquid by QUOINEの機能(API)が使われるケースが増えています。

ですので幅が広がるのLiquid by QUOINEに登録していおいて損はしませんよ。

 

あとLiquidのスマホアプリはかなり使いやすいです。ですのでスマホアプリの使いやすさに重視している人はLiquidは間違いないですよ。

 

Liquid by QUOINEのセキュリティについてより詳しく知りたい人はLiquid by QUOINEのセキュリティ リキッドの手数料からデメリットまでを読むと結論から先にLiquidのセキュリティに解説しています。

Liquid by QUOINEのセキュリティ リキッドの手数料からデメリットまで

2018.10.02

 

仮想通貨は安全なのか まとめ

仮想通貨は安全なのかという結論になるかはわかりませんが、「実際に1800億円の被害も出ているし、安全とは言えないけど他のサイバー犯罪と比較すると規模はまだまだ小さい」と言えると思います。

 

それに、知識が少しあるだけで実被害を受ける可能性とダメージ量はグンと減ります。

今回紹介した、セキュリティソフトを入れて置くことやハッキングされた後でも補填してくれそうな取引所を選ぶことですね。

 

それでいて、複数に資産を分散しておけば仮想通貨の資金が全てかっさらわれたなんてことはなくなると思います。

100%の力でセキュリティを頑張るとキリがありませんが70%くらいの力でセキュリティを意識するだけで犯罪に巻き込まれる可能性がほぼ0に近づくと思いますよ。

 

事前の知識が予防につながります。

仮想通貨のハッキングの事例については仮想通貨のハッキング手口 10のやり方を具体的に紹介の記事を読んでみてください。

仮想通貨のハッキング手口 10のやり方を具体的に紹介

2018.05.16