NEOのDApps 中国産ブロックチェーン分散型アプリケーションの事例

NEOのDApps サムネイル

イーサリマムのパクリだと騒がれて久しいNEOですがそんな「 NEOのDApps 」も本格的に開発されるようになってきました。

 

マッチョな男性
NEOでもDAppsって開発されているのか。一体どんなものがあるっていうんだ。

 

NEOといえば多言語のプログラミングで開発できることが有名ですよね。

 

そんなNEOですがざっと数えて見たところ25個以上のDAppsプロジェクトが動いていました。

今回はその中でも面白そうで将来性のありそうなDAppsを選別して紹介してみます。

 

この記事を読めば、NEOのDAppsを通じてNEOの将来性について参考材料を得ることができます。

 

NEOの基本をおさらい

NEOの基本をおさらいしたいと思います。

 

扱える開発言語が多いNEO

多言語で開発できるNEOですが現状は「Java」と「C#」、「F#」が対応されています。

これからは「C」「C ++」「GO」「Python」「JavaScript」なども追加していくそうです。

 

Solidity言語のイーサリアムと比べていっぱいあってすごい!と思うかもしれません。

 

ただ、実際のところイーサリアムもRuby言語で開発したりできますし、度重なるアップデートを繰り返しています。

(ちなみに知り合いのエンジニアさん曰くRuby言語はまだ使えたものじゃないそうです)

 

アップデートによりスマートコントラクトをより簡単に実装できるようになっています。

 

また、開発言語が多いことよりも実際に快適に開発できる環境がもっと大事です。

 

その点、JavaScript一点に集中して開発環境を構築しているLISKは強いかもしれませんね。

 

中国で人気のNEO

NEOは中国で人気です。

Alibabaと呼ばれる中国の大手の中の大手会社から出資を受けていたりします。

 

政府が誘導しているというよりも中国の資本家たちが支援している仮想通貨という印象が強いですね。

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DAppsも中国よりもプロジェクトが多い印象ですね。

NEOの将来は中国企業の将来とリンクさせて考えても良いかもしれません。

 

仮想通貨もローカライズ化されていく可能性はありますからね。人口の多い中国内だけでも十分に成長できるポテンシャルはあります。

 

ちなみに中国以外でもNEOのリブランディング前のAntShares時代にNEOの創業会社がMicrosoftと技術提携を行ったりしていました。

 

NEOのDApps

ここからは実際にNEOにはどのようなDAppsがあるのかを紹介していきたいと思います。

 

リサーチスキルのシェアリング REDPULSE

リサーチスキルのシェアリング REDPULSE

REDPULSEの公式サイトはこちら

 

REDPULUSEは中国の市場調査を様々なプロ(現場の人や専門家)をつなげて分析して報告するためのプラットフォームです。

 

の嬉しいポイント
❶. 投資家の大きな機会損失を防ぐことができる

❷. 少数の人にしか共有されていない情報を多くの人にも共有できるようになる

❸. 情報の透明性が得られる

 

REDPULSEは専門家や現場で働く人などをマッチングして投資家に投機や投資のヒントにつながる情報を提供します。

 

今までのリサーチされた情報は少数の人にだけしか渡っていませんでした。

中国固有の利権的な問題や構造上の問題があったということですね。

 

それだけでなく、情報がどのような経由で流れてきたのか分からないような不透明さもあったそうです。

ブロックチェーン上でやり取りすることで透明性を高めることができるとのことです。

 

また、情報過多の時代ではより分析されたデータが必要となります。

そのためのプラットフォームとしてREDPULSEは開発されています。

 

ちなみに、REDPULSEで使われるNEOベースのトークンはPRXです。

 

REDPULSEで使われるNEOベースのトークンはPRXです。

 

画像のようにリサーチは大まかに6段階で分かれています。

 

①. データ収集

②. データ分類や整形

③. データ分析

④. データから得た知見をまとめる

⑤. 調査書を作成と校正する

⑥. トークンと調査結果を交換する

 

だいたいこのような流れで共有されます。

 

誰でもジャーナリストになれるNEW出版ネットワーク NARRATIVE

誰でもジャーナリストになれるNEW出版ネットワーク NARRATIVE

NARRATIVEの公式サイトはこちら

 

NARRATIVEはNARRATIVE上で高品質なジャーナルコンテンツをつくる個人を評価して報酬を与えたり、ブランディングに寄与してくれるサービスです。

 

の嬉しいポイント
❶. 誰でもジャーナリストになれる

❷. 独自の評価システムで公平性を保つ

❸. 低コストなので大企業メディアに関わるようなお金の問題を解決してくれる

 

自身で好きなコンテンツを投稿できるのはもちろん、NICHESと呼ばれる共通トピックがあり、そこにも投稿を投げられるようです。

NARRATIVE内でブランディング用の個人チャンネルを保つことも可能です。

 

良質なコンテンツを投稿すれば一般ユーザーが利用できる投票機能の結果に従って報酬が発生する仕組みだそうです。

 

良質なコンテンツを投稿すれば一般ユーザーが利用できる投票機能の結果に従って報酬が発生する仕組みだそうです。

 

従来のメディアはマネタイズの問題を抱えていたり、政治的な圧力などの縛りによって偏向報道がなされる傾向がありました。

NARRATIVEでは報道に縛りのないメディアになるため公平にコンテンツを投稿できます。

 

NARRATIVEでは報道に縛りのないメディアになるため公平にコンテンツを投稿できます

個人が投稿したコンテンツは半永久的に残ります。そして誰でもコンテンツを閲覧することが可能です。

コンテンツは大衆に評価されてスコアとなります。

おそらくスコアが高まるほど、報酬を得られやすくなるでしょう。

 

ブロックチェーンのインターネットを構築 QLINK

ブロックチェーンのインターネットを構築 QLINK

QLINKの公式サイトはこちら

 

世界の半数以上の人がインターネットに接続できていないことをブロックチェーン(パブリックチェーン)で解決を試みるプロジェクトです。

 

の嬉しいポイント
❶. ブロックチェーンの技術を利用してセキュアなネットワークを構築

❷. QLCのDAppsにアクセスできるネットワークをネットがない人たちに提供?

❸. ネットワークのない人たちにもインターネットを提供?

 

まだプロダクトもこれから開発していくと行った感じですね。

プロダクトもこれから開発していくと行った感じですね。

ブロックチェーン関連でインターネットのない人たちにネット環境を提供しようというプロジェクトは他にもあるので競合になるかと思います。

 

詳細はわかりません。2018年中にメインネットのパブリックチェーンをリリースする予定で開発を進めているようです。

 

2018年中にメインネットのパブリックチェーンをリリースする予定で開発を進めているようです。

元記事のリンク

 

QLCチームのブログです。

 

タイの有名リゾート地プーケット研修?での写真。遊んでますやん笑

座りっぱなしの開発には運動も必要ですねとフォローを入れてみます。

 

詳細の情報はあまり見当たりません。これからと言った感じですね。

 

クリエイターのプロダクトを保護する ZEEPIN

クリエイターのプロダクトを保護する ZEEPIN

ZEEPINの公式サイトはこちら

 

ZEEPINはパクリ商品などによってクリエイターの成果が第三者に持って行かれてしまうのを防ぐプラットフォームです

 

ZEEPINの嬉しいポイント
❶. クリエイティブを加速させる仕組み作り

❷. クリエイターの成果物を守ってくれる

❸. クリエイティブチームを作ったり投資家をマッチングできる

 

特に中国では傾向が強いですが、誰かの創作物を丸パクリすることは多々あります。

 

資本の少ないクリエイターはオリジナルの商品を作っても著作権保護まで手を伸ばすことができなかったりします。

 

最近の事例ではクラウドファンディングで革新的なスマホケースを作り、無事に目標金額まで資金を募ることができる人がいました。

 

しかし、一方でクラウドファンディングでうまく行くのを見かけた第三者がクラウドファンディングのスマホケースが発売される前に販売を開始した事例があります。

 

丸パクリビジネスが横行しているため容易に人の役に立つ創作物を作れない状況にあります。

 

丸パクリビジネスが横行しているため容易に人の役に立つ創作物を作れない状況にあります。

ZEEPINは、機能別にZeeCrew、ZeeWallet、ZeeFundやZeeProofと行ったようにDAppsを開発していく計画をしています。

 

例えばZeeCrewではユーザー登録を行ったり仲間を見つけるアプリになったりします。

ZeeProofでは著作権をブロックチェーン上に申請して取得するアプリになると考えられます。

 

コネ
作った人に還元される仕組みはプロダクト以外にも音楽や映画などにも必要とされていますね〜

 

誰もが情熱をもてるプロジェクトに参画できる仕組み MOONLIGHT

誰もが情熱をもてるプロジェクトに参画できる仕組み MOONLIGHT

MOONLIGHTの公式サイトはこちら

 

リソースの棲み分けをデザインして雇用とは何かを再定義するためのプロジェクトです。

 

の嬉しいポイント
❶. 経営者のスキルニーズに振り回されないで得意なプロジェクトに関われる

❷. 情熱の持てるプロジェクトに時間を使えるようになる

❸. 適材適所を加速させる

 

会社に勤めていると、経営陣のニーズに応じていきなり新しいスキルを覚える羽目になることがあります。

自分のやりたいこととマッチしていれば良いかもしれませんが、ほとんどは受け身でやらされ感のまま仕事をこなしています。

 

本来、特定のスキルでハイスキルを持っていてもそれを生かせない人が多いです。

本当にやりたくて、その人ができることに時間を絞れた方が良いに決まっています。

 

MOONLIGHTではスキルをブロックチェーンに登録して、スキルランクも評価付けできるようにします。

そしてプロジェクト毎に必要なスキルとスキルの必要ランクを定義して登録者に投げることができます。

 

そこで、うまくマッチングすればプロジェクトが始まります。

うまくマッチングすればプロジェクトが始まります。

上の赤枠のところでスキル要件とマッチングのフローを表しています。

 

うまくマッチングすればプロジェクトが始まります。2

資産の使い道もある程度、オープンにされていますので透明性も高いプロジェクトですね。

 

うまくマッチングすればプロジェクトが始まります。3

スキルはある程度、階級的に評価付けします。

そして、チームを組んだ際にスキルのミスマッチがないようにチームを組める仕組みを提供しています。

 

単純なクラウドソーシングではなく、スキルのリソースを適切に振り分けて「その人がするべき仕事」をもっとこなせる仕組つくりのプロジェクトです。

 

ID認証の新基準 THEKEY

ID認証の新基準 THEKEY

THEKEYの公式サイトはこちら

 

中国政府が絡んだ大きなプロジェクトです。THEKEYはパスポートや免許証とは別の新しいID認証を開発しています。

 

中国政府が利用している個人識別するための情報であるPIIとブロックチェーンの識別技術のBDMIを使用します。

 

の嬉しいポイント
❶. 信頼の高い個人情報の証明になる

❷. 正しい医療データをすぐに確認できる

❸. 健康な人は保険料が安くなるかもしれない

 

ID認証の新基準 THEKEY2

アプリと連動する予定だそうです。

普及すればパスポートなしで国境を超えることができるようになるかもしれません。

 

実際、すでに中国の2億人以上の個人情報がTHEKEYのアプリで接続されています。

 

ID認証の新基準 THEKEY3

中国をメインに展開する予定だそうです。

中国は監視社会ですが一方で大人数を正確に管理するのは不可能に近いです。

 

低コストに個人を証明するツールとしてTHEKEYを導入すれば人口をより正確に把握できるようになるかと思います。

 

ID認証の新基準 THEKEY4

病院へ緊急で運ばれた際に個人の病状を証明できると強いですね。

健康情報なども載せることを考えられていますからTHEKEYの個人情報へアクセスして適切な治療方法を即座に判定できるようになるかもしれません。

 

また、THEKEYの情報と提携して病院へよく通う人には保険料を多めにとって、健康な人は安くて済むような保険商品も出てくる可能性があります。

 

もしくは、日本であれば国が主導して健康保険料を健康な人は安く済ませるような仕組みもできるかもしれません。

 

日本の場合は、医療費の負担が大きくなっている一方で、健康で病院に通わない人が多くの税金を収めているアンフェアな状況になります。

 

 

NEOのDApps まとめ

全体としてやはり中国人がメインのプロジェクトが多い印象があります。MOONLIGHTのようなDAppsは少数派です。

 

中国でITと言えばそこそこ業界に詳しい人であれば世界を牽引しつつあるのはご存知だと思います。

NEOでも詳細は未確定な部分が多いですがプロジェクト数と勢いだけでは世界で随一かもしれません。

 

個人的にはNEOについては中国で人気の仮想通貨になる気がします。

中国経済圏を支える仮想通貨という位置付けも面白いかと思います。

 

仮想通貨の取引所はたびたび規制をかけていますが、一方でブロックチェーンの技術を利用しています。

少し話はそれますが、警察にARグラスをかけさせて不審人物がいないのかどうかの検閲も行っているのが中国です。

 

大量の人民を管理するために積極的にITを取り入れているので、中国は世界一位のIT先進国という専門家がいることも一理ありますね。

 

日本ももっと国がITを取り入れることに背中を押してくれる国になると良いですが難しそうですね。

 

  1. Uber
  2. Airbnb
  3. 仮想通貨海外取引所
  4. セグウェイ
  5. 電子マネー
  6. ドローン

 

どの分野でも規制が入っています。

規制がないのも問題ですが、日本の少ない人口で経済的な豊かさをキープするためには有識者が主導してIT導入を促進することが一番コスパが良いかと思います。

 

中国に抜かされないようになんとかしていきたいですね。